マーチング練習の日々

令和3年8月20日

本日もホールは音楽部が使うということで、一日中中庭で頑張りました。

音楽部も明日がコンクール。

何とか実際に歌って参加できるようですので、ぜひ頑張って実力を発揮してきて欲しいです。

マーチング練習

今日も頑張りました。

またまた、日焼け止めを持ってくるのを忘れて真っ赤になりました。

帽子、眼鏡、マスクのおかげで顔は守られていますが、腕、首は真っ赤です。

生徒たちは若いので大丈夫でしょうが・・・。
いけませんね。
明日は必ず！

さて、マーチングの仕上がりは。

動きはほぼまとまりました。
微調整を最後の最後までやっていきましょう。

後は演奏。
もっと演奏自体の質を上げたいですね。

皆さんの実力であれば、もっといい演奏ができます。

基礎合奏でも感じていますが、やるべきことをしっかりやれている人が多いです。

金管楽器のリップスラーも、朝からよく聞こえてきます。

木管のスケール練習も。

ということで、あと3日。

どこまで仕上げられるか。妥協せず、後悔のない練習をしていきましょう！

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先日も書いたMMT（現代貨幣理論）について、この書籍を読みました。

いや～本当に多くの学びがありました。

経済学

ノーベル賞に「経済学賞」がある、と広く知られています。

ところが、これは厳密に言うとノーベル賞に「経済学賞」は無いのです。

1968年にスウェーデン国立銀行が、銀行創立300周年を記念して創設しました。
※ノーベル賞にするの、しないのとすったもんだが未だに続いている

とにもかくにも、経済学は新しい学問であるということがここでも分かります。

そして、現代の経済学は大きく変化の時代を迎えているそうです。

それまで常識とされてきた学説が様々な予想を立てていましたが、結局予想通りににはならなかった。
その結果、それまで主流ではなかった学説が注目を集めているとのこと。

日本の借金（国債）1000兆円

日本は財政危機にあり、いつか「債務不履行（デフォルト）」に陥る。

と言われて久しいです。

確かにこれだけの借金、いったいどうやって返すのか・・・。
途方もない借金です。

しかし、「家計」と「国家予算」を同じ常識で考えてはいけない。

という、私にはそれまで全くなかった学説でした。
にわかには信じられない・・・。

しかし、現実に起こっていることを説明するためには、これまでの主流経済学では限界があるのも事実のようです。

「債務不履行（デフォルト）」はしない。

確かに、していませんね。
その兆候すらない・・・。

「財政危機」（国債の発行が積み重なった現在）とは？
ちなみに、平成30年で国内総生産（GDP）【＝ ある国で財・サービスの生産を通じて一定期間内に生み出される総数 】比で債務残高は

240%！

これは、ユーロで大変な問題となっている財政危機状態にある「ギリシア」、「イタリア」をはるかに上回ります。

ということは、やっぱり「債務不履行」はもう目前！

かと思いきや・・・。おきませんね～。

「債務不履行」に至る一般的な予想は

１　日本が発行した国債が売れくなる（財政悪化のため）

２　国債の利率を上げて売る

３　その利子の負担が大きくなり、日本国が国債の償還期限に返済できなくなる。

＝「債務不履行」の完成

ところが。

かなりの「財政悪化」の日本国債は「利率」が上がるどころか、

現在長期金利（10年国債）は0.02%。

これについて、私も信じていたのは

「日本国内の預貯金が1000兆円。これを越えると、とうとう金利が上昇する！」という学者の話。
ちなみに、政府関係者も含めた経済学主流派の学説です。

どうもこれは違ったようです。

ちなみに、ギリシア、イタリアの国債は「ユーロ建て」。

それに対して、日本の国債は「円建て」

これが大きな違い。
というのも、「円」は日本銀行が発行できます。
つまり、「償還期限に支払えない」というのはあり得ないのです。

「ユーロ」はギリシア、イタリアが独自に発行できません。
だから「債務不履行」になる可能性が出てしまったわけです。

このような現状について、今から10年ほど前から新たな経済学の潮流が大きくなってきたそうです。
どうもおかしいぞと。

問題なのは、日本政府が信頼している「経済学主流派」の皆さんは、自分たちの学説を他の学説と融合させるという考え方が無いということ。

著者の中野剛志氏は、実名を挙げてバッサバッサと切りまくります。
時代劇もびっくり・・・。
なかなか敵も多そうだな～と思いましたが。

ぜひ、積極的な議論を展開してより良い政策につなげて欲しいものです。

信用貨幣論

「商品貨幣論」

世界史の教員として、歴史と経済は切っても切れません。
ということで、それなりに「経済」について勉強してきました。

そこで、「貨幣」についての理解。
授業でも「貨幣」＝「モノの影」と説明してきました。

モノ＝財・サービスの総和です。
「貨幣」は世の中にある「モノ」とのバランスを取って発行される。

これが私も理解してきた「商品貨幣論」です。

信用創造

これは高校生の政治経済でも学ぶ、経済学の基本的な考えです。

現在日本で流通する通貨は、

「預金通貨」が93.1%、「現金通貨」が6.9%。（2012年）

この「預金通貨」は銀行が生み出します。
実際に通帳に、いまやWebサイトに数値として表示されるだけです。

教科書の説明では、A社からの1000万円の預金が、B社への貸し出し、C社への貸し出しと貸し付けが重なると原資1000万円が1億まで膨らむというもの。

ちなみにこれを本当に理解できている人はどれくらいいるのでしょうか。
事実としてはそうだと言われても、なんだかピンと来ていません。（教える側なのにすみません・・・）

しかし、ここで「信用貨幣理論」の説明によって「信用創造」が腑に落ちました。

「信用貨幣理論」とは

「通貨（預金通貨は主流の現代）」は「負債」の特殊な形式である。
「債務」と「債権」は表裏一体というのは、よくわかります。

銀行＝貸す側（債権者）、企業・個人＝借りる側（債務者）

さて、この「預金通貨」は「モノ」に発行量が縛られるのでしょうか？
「預金通貨」も源をたどれば、日本銀行が発行する「日本銀行券」になります。

では、「日本銀行券」は日本の「モノ」に発行量をしばられるのでしょうか。
これについても、授業では「総務省が発行している各指標を参考に、通貨供給量（マネタリーバランス）を日本銀行がコントロールしている。」と説明します。

おや？
日本銀行は2012年第2次安倍政権のいわゆる「アベノミクス」で、マネタリーベースの拡大し続けています。いわゆる金融の異次元緩和です。

あれって、日本の「モノ」とバランスとってました・・・？
これまでの私の理解だと、そういう事をしちゃうと中国「元」が交鈔（紙幣）を乱発してインフレーション（物価上昇）を招き、民衆が反乱を起こす（紅巾の乱）だよね。となります。

多分、これが経済学主流派の一般的な考えでしょう。
そして、これにより「インフレ・ターゲット2%」も実現する！と言っていたのですね。

そして、「インフレ」は？
まだまだ「デフレーション」真っ只中なのです。
これも、これまでの常識と実際が矛盾してしまっています。

ここで、「商品貨幣論」は大きく揺らぎました。

「預金通貨」は別の制限を受ける。
「預金通貨」は著者の説明では「借り手の資金需要」の分だけ発行できる。

おっと・・・。
何と言う事でしょうか。

つまりは、「借り手の資金需要」が増えなければ、いくら通貨供給量を拡大しても貸し出す量は増えない。

過去最大の「内部留保」の説明もつきます。
「資金需要」が無いのに、不況なのに、積極的にお金は使いませんよね。

結果として経済は回らないのでインフレにもならない。

それを現状が証明しているということです。

プライマリー・バランス

財政健全化は当然の事と思っていました。
借りた金は返す。
借金が多いのは良くない事。

しかし、実際に財政健全化をIMF（国際金融基金）に求められ

2001年に財政健全化（収支の黒字化）達成。

アルゼンチン。
2001年末に財政破綻。

2013年に同様に財政健全化を達成。

ギリシア。

GDPは4分の3に減少。
失業率は26%超（若年層は60%）となり、2015年に事実上の財政破綻を迎えました。

ちなみに失業率26%は、第1次世界大戦後のドイツを上回る失業率です。
いつ、第2のヒトラーが出てきてもおかしくありません。

おかしいですね。

収支のバランスを取った国が実際に「財政破綻」をしている。

これは「信用貨幣理論」だと説明がつくというのです。

国家の「借金」は、国民・企業などの「債権」という関係なのです。
ですから、「借金」を減らすと、国民・企業などの「債権」が減ってしまいます。

国家の「借金」は時と場合によってはプラスにもなるのです。
決して、常にマイナスではない、という事が、経済学主流派の常識ではありえない事なのです。

では「借金」が必要な「時」とは？

デフレーション

経済活動が縮小し、生産量、需要の減少、その結果「通貨価値の上昇」が起こる。

これがデフレーションです。
そして、これまでの主流派の考えでも、デフレーションは不況下、インフレーションは好況下で生じるということが常識でした。

しかしながら、ここまで「デフレーション」が経済成長に影響を及ぼすとは、予想を大きく上回りました。

1995年～2015年までの名目ＧＤＰの成長率

世界平均　＋１３９％

ちなみに中国は1,414%！！

アメリカ合衆国でも130%ほど。

主要国ビリ２は何とドイツ。

それでも30%。

そして、わが日本。

－20%！！！

ビリっていうか、なんかおかしいですよね？ってレベルの唯一のマイナス成長。
これって日本が何かを間違っているとしか思えない数値です。

この原因が「デフレーション」である、ということが分かってきました。

しかも、この「デフレーション」は通貨供給量を増やすといった、金融政策では改善されないというのです。

国家政府が、経済政策を「デフレーション」解消を最大の課題として政治を展開する事。

その結果、「インフレーション」に変化すれば、通貨発行を抑えるというのです。

つまり

「デフレーション」の間は、財政赤字は拡大し続ける。

「インフレーション」になったら、経済が回復するので財政赤字は改善する。
しかも、金融政策で「インフレーション」を抑えるのは効果的な政策がいくつもあります。（増税など・・・。最も効果的なのは消費税。）

全てがにわかには信じられません。
しかし、現実の経済状況を説明するにはこれまでの常識では説明がつかないのも事実。

経済学者の皆さんが、持論にこだわらずに広く、建設的に議論を活発に行くこと。
それが最も期待されることです。

まるで、第2次世界大戦に突入してしまった日本の軍国主義に見られた、頭の固さが現在の日本経済を悪化させてしまっているように感じました。

これも日本人らしさなのでしょうか・・・。

そろそろそんなことを言っている場合でもなさそうです。